1MW~2MW未満の高圧タイプのものから、2MW以上の特別高圧の太陽光発電所の用地や経済産業省ID付案件をお探しの方、または、すでに完成・稼働しているメガソーラーをグリーン投資・減税案件として探している方への、情報を提供するサイトです。
太陽電池モジュール | いわゆる太陽光パネル。国内・海外さまざまなメーカーから多様な製品があります。価格の安い海外製が人気です。 |
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パワ-コンディショナ- (パワコン) | 太陽光パネルで発電された電気を家庭などの環境で使用できるように変換する機器。安全性の高い国内製が人気です。 |
各種変圧器 | キュービクルやトランスなどの機器で、電圧を上昇(昇圧)させたりします。パワコンと一体型が人気です。 |
架台・基礎 | 太陽光パネルを地面や屋根に固定する設備。架台の材料には、鉄(鋼材)のほか、ステンレスやアルミニウム、FRP(繊維強化プラスチック)などがあります。価格の安い海外製が人気です。 |
ケーブル |
太陽光パネルで発電した電気をパワーコンディショナーや集電箱につなぐケーブル |
その他 |
接続箱・集電箱・各種盤・計器・構内柱・電線・フェンス |
標準参考価格帯 | 1MWクラス:約4億円(税別)~※各申請費・設備&工事代など込・土地代別 |
日照量によって発電量が予測できるので、長期にわたり固定価格での安定収入が見込まれます。賃貸マンション・店舗と違い、20年間固定価格で電力会社が買い取ってくれるので、空室リスクや家賃未納といった問題もありません。
土地は安心の為に購入しても、高い利回りを実現できます。※固定資産税はかかります。
生産性向上設備投資促進税制とは、質の高い設備の投資について、即時償却又は最大5%の税額控除が適用出来る税制措置です。詳細は、所轄の経済産業局、中小企業庁、税務署までお問い合わせください。
太陽光パネルの経年劣化や自然災害による故障、盗難などの物理的なリスクが考えられます。万一の時に備えて、日々の発電状況を確認できる遠隔監視モニター、企業財産包括保険、メンテナンスなどをパッケージングした、安心フルサポートがあります。
日本政策金融公庫をはじめ、銀行や信販会社など、金融機関が融資に積極的にのり出しています。
太陽光パネルは、ほとんどのメーカーで製品保証10年、出力保証20~25年が採用されています。
パワコンも1年からオプションで10年までがあります。
電気主任技術者の選任や遠隔監視など、売電売上の10%以上と言われています。設備の定期点検や報告書作成、パネル清掃や草むしりなどが主な内容です。
火災保険をメインに、盗難や自然災害に対して各種オプションで用意されています。
また、設置工事時の補償や、悪天候や修理工事による売電補償などもあります。
大規模なシステムのため、ほとんどの方が遠隔監視システムを導入し管理しています。
防犯カメラなども、セキュリティ対策では必要です。WEBカメラなど簡易なシステムでオーナー様ご自身で設置される方もいます。
太陽光パネルは、故障・損傷が無ければ、20年以上使えます。※出力の低下はあります。
パワコンは、取り替える時期に購入する必要があります。※10年を目安とされています。
季節・天候によって変動があります。日照の多い月は売電金額も多く、日照が少ない月は売電金額も少なくなります。
表面はガラス加工になっていますので、水や洗浄液などで洗い流すだけです。専門の機器もあるそうです。
信頼・実績のある会社を選択しましょう。
自分の目で、土地はもちろんのこと、会社も調査・確認すべきです。
高額の投資の為、弁護士・会計士などのチェックを受けることを推奨いたします。 不動産・太陽光設備購入・工事請負・メンテナンス・保険の契約すべてにおいてチェックを受けることがベストです。
設備が完成しても、すぐには売電開始されません。
工事が完了し、引き渡し後に、電力会社と接続し売電が開始されるには、1か月~数か月かかる場合があります。 ローン支払いが開始されても、売電収入が遅れることがあります。予め、接続日を逆算して、計画を進めましょう。
売電を契約する電力会社には、気になることがあれば、遠慮なく電話しましょう。
受電契約以降も、所有した発電所の電力状況は、場所によっては、「抑制」されて売電金額が下がることもあるので、電力会社の情報は、マメにチェックしましょう。
20年間という買い取り期間ですので、メンテナンスや管理などの内容と費用を明確に把握してください。
20年間の売電終了後の土地や設備の所有権について、所有し続けるのか売却するのか、撤去費はいくらかかるのか等、予め想定してください。
商号 | 株式会社アイ・シー・エム・コミュニケーションズ |
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住所 | 〒151-0064 東京都渋谷区上原2丁目33番2号 コスモテラス1001号室 |
設立 | 1999年11月01日 |
代表者 | 代表取締役社長 内田武彰 |
資本金 | 10,000,000円 |
事業内容 | 環境・エネルギー事業 、 マーケティング事業 、 コンサルティング事業 |
連絡先 | TEL:03-6811-1071 FAX:06-6809-7285 MAIL:info@icm-c.com |